え、家電って粗大ゴミじゃないの？
じゃあどう処分すればいいの？
3秒で選択できるかんたんな質問に答えて
「正しい捨て方・回収依頼の方法」をチェック！
scroll
え、家電って粗大ゴミじゃないの？
じゃあどう処分すればいいの？
3秒で選択できるかんたんな質問に答えて
「正しい捨て方・回収依頼の方法」をチェック！
テレビや冷蔵庫などの家電の捨て方をインターネットで調べると、
「無料回収」や「格安回収」をうたった不用品回収業者の広告が出てきたり、
「故障した家電をリユース品として引き取ります。」と言ってくる回収業者に遭遇することがあります。
業者が仕事としてやっているのだから大丈夫だろうと安心してお願いしてしまうかもしれませんが、
中には家電リサイクル法を守っていない業者もあり、トラブルに巻き込まれたり環境破壊につながることもあります。
業者に頼む場合でも、正しい手順で回収。・処分をしてもらえる信頼できる業者かを見極める必要があります。
家電リサイクル法に該当する家電の場合、最も簡単な方法は購入した店舗に引き取ってもらう方法です。この方法の場合買い替えも同時に行えるというメリットがあります。お店により引取方法が違う場合があるため、利用する際は必ず事前に依頼の連絡を入れましょう。
家電リサイクル法に該当する家電で、購入したお店がわからない場合は、お住いの自治体のルールに沿って処分をする方法もあります。事前にホームページを確認したうえで、対応を進めましょう。
まだ使用可能な家電であれば、買い取ってもらうという方法で家電を手放す方法もあります。買い取ってもらえない場合もあるため注意が必要です。
使用可能な家電をフリマアプリで売るという方法もあります。個人間の取引のためトラブルになる可能性がある点には注意が必要です。
トラブルに合わないよう注意が必要
不用品回収業者に依頼するという方法もあります。リサイクル料金がかからなかったり、指定した日時に家まで回収しに来てくれるなどメリットはありますが、中には無許可の業者もあり、トラブルにならないよう注意が必要です。必ず一般廃棄物処理業の許可をもらっている業者を選択しましょう。
家電リサイクル法に該当する家電は対象外
家電リサイクル法に該当しない家電の場合は燃えないゴミとして捨てることとなりますが、自治体によっては小型家電リサイクル扱いで分別回収しています。回収・処分方法は自治体ごとに異なりますので、お住いの自治体へ確認が必要です。
家電リサイクル法に該当する家電は対象外
家電リサイクル法に該当しない家電で、大型なものについては粗大ごみとして自治体に回収してもらうことができます。回収・処分方法は自治体ごとに異なりますので、お住いの自治体へ確認が必要です。
家電リサイクル法とは正式には特定家庭用機器再商品化法といい、
家電製品の処分にあたり廃棄物の減量と資源の有効活用を目的とした法律です。
対象となる家電製品はエアコン・テレビ・冷蔵庫（冷凍庫）・洗濯機（衣類乾燥機）です。
これらの4品目の処分を依頼する場合は、「リサイクル料金」や「収集･運搬料金」が必要となります。
家電製品協会では家電リサイクル法対象家電の捨て方について、
コラムでも詳しく解説をしております。
家電リサイクル法対象家電をご販売店に引取・回収してもらうためには、
「リサイクル料金」と「収集･運搬料金」がかかります。
リサイクル料金とは製造メーカーが行うリサイクル処理にかかる料金です。
リサイクル料金は製造メーカーが定めており製造メーカーや品目ごとに異なります。
リサイクル料金の支払いは家電リサイクル券を用いて行われます。
販売店が排出者から家電リサイクル対象家電を引き取り、
指定引取場所まで運ぶための費用です。
収集･運搬料金は販売店が定めていますので、金額は販売店へ確認してください。
以下のサイトから家電の種類やメーカーに応えるフォームをご入力いただくことで、
家電リサイクル券の見本の作成ができます
家電製品協会ではテレビ・冷蔵庫・エアコン・洗濯機などの家電の処分方法や回収依頼の方法、
その他リサイクルの仕組みなど様々な豆知識に関して、コラムとして解説しております。
